4会社に夢や将来性があるか
商品やサービスに独創性があり、将来的にも社会が必要としていることは、会社の成長性にとって重要なことだと考えます。夢や将来性がない会社は、いかに株主価値が割安だとしても中長期の投資には向かないと思います。
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4会社に夢や将来性があるか
商品やサービスに独創性があり、将来的にも社会が必要としていることは、会社の成長性にとって重要なことだと考えます。夢や将来性がない会社は、いかに株主価値が割安だとしても中長期の投資には向かないと思います。
3世間から求められている会社か
会社が成長する為には、世間から求められている商品、サービスの提供が必要です。実際に自分が欲しいと思う商品、社会にこれから必要と思う商品・サービスに気づいたら、関連する会社の事業内容、業績、資産、株価の割高割安、株価チャートを確認してみて下さい。
2会社として適正な統制が取れているか(コーポレートガバナンス)
①適正な統制(コーポレートガバナンス)が、構築されていない場合、作業手順も属人ベースになってしまい、不正が起こり易くなる。また不正が起きた場合の発見も遅れてしまい、会社の信頼を大きく毀損することになる。
②適正な統制の確認は、外部からは非常に難しく、企業ホームページのコーポレートガバナンス報告書の整備や過去の不祥事の事例により企業文化を確認するしかないと考えます。
1経営者が誠実かつ有能か
①経営者の誠実さが大事なのは、業績を正確に発表しないことは論外ですが、業績予想が恣意的になり、強気・弱気に出過ぎることがある為です。
経営者が自分の保身の為に経営を行っていないかを確認します。
内部統制が有効に機能していても、経営者が不正を行えば会社存亡の危機を招くことになります。
②経営者が有能かは、経営者の考え方によって会社の将来が大きく変わっていくからです。会社が不振の時ばかりでは無く、好調の場合も注意が必要です。
③誠実さ・有能さを確認するには、会社ホームページの会社説明会資料・決算短信・有価証券報告書の閲覧や株主総会・会社説明会などの出席が有効です。
1経営者が誠実かつ有能か
2会社として適正な統制が取れているか(コーポレートガバナンス)
3世間から求められている会社か
4会社に夢や将来性があるか
5株価が極端な割高割安になっていないか
6顧客、株主、社員、取引先への利益配分が適正か
7資産負債の割合が適正か
8株主への説明が誠実か
9将来への適切な投資が行われているか
10利益が伸びているか
株式買売の判断として参考にして下さい。
株式チャートとは、株価の動向をグラフ化したものです。現在の株価が過去に比べどの辺の位置にいるか確認するのに便利です。株価上昇・下降などの傾向を掴むことにも使えます。ただし、株価の過去の動きなので他の情報と組み合わせて使うことをお勧めします。
株式の情報が良い予想にも関わらず、株価が下がり続ける場合や悪い情報が出ていないにもか関わらず株価が下がり続ける場合には、悪い情報が隠れている可能性があります。逆に良い情報が無いにも関わらず株価が上がり続ける場合は、良い情報が隠れている可能性があります。(悪い・良い)情報の公表後、反転のタイミングとなるケースがよく見られます。
株式専門家が株式チャートを使い情報提供を行うことがよくあります。情報の出し手の考えに沿って株式チャートの期間が表示されますので、ご自身でも表示された期間以外の確認も行うことが必要です。
会社利益から株価を考えるには、株価を税引後予想1株あたり利益(EPSともいう)で割り100を掛けて、判断する方法があります。株式益回りと言います。
1株あたり予想利益(EPS)➗株価✖️100🟰 株式益回り(%)
例:1株あたりの予想利益70円、株価1,000
70円➗1,000円✖️100=7%
上記は株価に対し年間7%分、1株あたり純利益を上げたことになります。株価に対し年間7%の期待利益で良ければ、買っても良いと思いますし、7%以上の会社利益を期待しているのであれば、その株価では(利益上からは)買えないと判断します。
株式益回りは成長性や業種、人気度によっても違ってきますが、あくまで投資判断の一つとし活用してみて下さい。
株価を考えるのに、株価を会社の1株あたりの純資産と比べます。会社が解散する場合、純資産は株主に分配される為、株価を1株あたりの純資産で割り、その倍率から株価の割安割高を判断します。(いわゆる解散価値からの考える方法)
株価➗1株あたりの純資産(解散価値)🟰 倍
(株価純資産倍率:PBR)
例:株価1,300円、1株あたりの純資産 1,000円
1,300円➗1,000円=1.3倍
参考(2023年10月 日経平均PBR1.3倍程度 加重平均ベース)
通常資産だけあっても企業活動はできませんので、株主価値を図る場合には、1株あたりの純資産に、税引後利益数年分のプレミアムがついてもおかしくありません。また簿価純資産で計算する為、時価の純資産と数字が乖離する場合もあります。プレミアムは利益成長率や含み損益などにより上下します。
株価純資産倍率が1倍を割れている会社は、株価が会社の解散価値を下回っていることを表します。黒字が将来期待される会社であれば割安と判断できるのではないでしょうか。
ただ株価純資産倍率も、あくまで株価判断材料の一つです。他の指標も併せて確認する必要があります。実際には期待通りの利益や損失になるわけではないことをご理解下さい。
株式銘柄の選び方は人それぞれ多種多様です。
テレビ・ネット・新聞・雑誌などの情報から将来成長しそうな会社を選んだり、自分が使っている商品を扱う会社で、将来伸びそうだなと思う会社でも良いと思います。配当や優待券をもらう目的で選ぶのも一つの方法です。
次に選んだ会社の内容を調べます。会社の業務内容、業績予想や推移、資産の状況、発行株式数の今後の変化、大株主、株主還元策などを会社のホームページや会社四季報、証券会社他のレポートなどからも調べることができます。いろいろな確度から調べた情報をもとに総合的に判断します。
難しいのは、過去の数字から将来を予想しなければならないことです。完全に予想することは誰にもできません。予想の確度を少しでも上げるようにすることが必要です。また会社に対する予想が当たっても、そのまま株価に連動するとは限りません。株式投資は非常に奥の深い連想ゲームです。
今後は、会社の数字の読み方など順次解説していきたいと思います。
大事なことは、様々な情報を取り入れても最後は自分で決めることです。損をしても誰も責任を取ることはできません。投資の責任は全て自身にあることを忘れないようにお願いします。
買った銘柄が下がっても、売らなければ損は確定しませんが、そのまま持ち続けるよりも思い切って損失を出してしまっても良いと思います。
買ってから下がったということは、そもそも見通しが間違っていたり、買った銘柄・相場・経済の状況が変わったかもしれません。
買値より大きく下がったから、買値の簿価を下げようと買い増しを考えることがあるかもしれませんが、あまりお勧めは致しません。買増し後、上がれば良いですが、下がった場合は損が大きくなりすぎます。
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